退職するときにやっておくといいこと

 

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先日、「転職をするなら早めにすべきだと思う」という記事をアップしましたが、退職ってなにをすればいいかわからない方も多いと思います。私は2度会社を辞めているということもあり、良くも悪くも退職交渉の経験がちょっと多いです。

そんな私が退職交渉時に上手くいった方法や後悔したことを踏まえて、退職までの流れやこれだけはやっておいた方がいいということをまとめました。

退職交渉から退職した後まで段階にわけて紹介するので、退職を検討した際には参考にしてみてください。



【退職を思い立ったら】

 

まずは、退職をするタイミングを明確にしましょう。ただし、会社の都合もあるので「この日に退職」ではなく「〇月頃までに退職」という程度でいいと思います。企業にもよりますが、まずは直属の上司に相談し、上司から人事権のある責任者へと話を進めてもらうという手順が基本的です。

就業規則によって変わりますが、基本的には1ヶ月前には退職を申し出なければならないという企業が多いです。しっかりと就業規則を確認していつまでに申し出る必要があるかも確認しておきましょう。

 

また、転職をする場合、転職活動をいつするかも考えておくといいです。どのような職種に転職をするのか、どのような会社に転職するのかを明確にし、在職中でも転職活動ができるのか、退職後でないと難しいのかも明確にした方が落ち着いて転職活動もできます。



【退職交渉~退職までにすべきこと】

 

直属の上司に申し出たら、人事権のある責任者との面談がある企業も多いです。多くの場合は、その場で有給消化を計算し、退職日や最終出社日を確定することになります。その際、退職を社内に公表する時期なども相談しておくといいかもしれません。

 

退職日が確定したら、退職日までに引き継ぎなどは必ず完遂しましょう。退職をする際に引き継ぎを雑に行うと円満退職にならなくなることもありますし、転職活動に影響がでることもあります。現在の中途採用市場では、内定を出す前に働いていた企業へ連絡して、その人の人柄や業務内容を確認する企業も増えているため、前の企業とは良い関係で退職することをおすすめします。

 

また、手続き系も早めに行うと後々が楽になります。基本的に退職の際は「離職票」「源泉徴収票」「雇用保険非保険者証」などを受け取ることになります。これらの書類は転職をするのであれば、転職先に提出が必要になりますし、失業手当などの申請の際にも必要になります。そのため、いつ受け取れるかは明確にすることをおすすめします。退職後に引越しなどを控えている際は特に確認が必要です。

 

【退職後にすべきこと】

 

退職後すぐに転職先が決まるのであれば、特に必要はありませんが、退職してから転職活動をするのであれば、いくつかやっておいた方が良い手続きがあります。

まずすべきは、健康保険や国民年金の切り替えです。元々は会社が給料から引いて払ってくれていたものになるため、退職後は自分で払わなければなりません。離職票をもって各地域の役所に行けば手続きはスムーズにできるため、早めに手続きをすることをおすすめします。

 

また、場合によっては失業保険の申請もするといいと思います。雇用保険を1年以上加入していれば給付制限期間を過ぎた後に失業保険を受け取ることができます。雇用保険を1年以上加入しているという証明が必要になるため、直近で働いていた企業での在籍が1年未満の場合はその前に在籍していた企業の離職票も必要になるため、注意が必要です。




【まとめ】

 

退職と並行して転職活動をするのは結構大変です。退職をするためにすべきこと、転職活動のスケジュール感など、流れを理解した上で動けると楽になります。在籍中に転職活動をするかしないかも含めて全体像を早めに掴むことをおすすめします。



【編集を終えて】

僕は相談する時期が早くて、1年前には信頼できる上司に相談していました。1年前は早すぎるかもしれませんが、業種や職種によって繁忙期が違うので、そこにも注意して相談した方が良いと思います。また、人事のことは思った以上に色々な部署の人が関わっているので、早めに動くのが吉です。